TOPがん治療の基本>標準治療の限界

健康保険が適用になる標準治療(外科手術、放射線療法、抗がん剤)は、「がんを攻撃する」ことだけを意識して設計されました。「目」で見ることができ、手術で取り除くことができる大きな腫瘍の塊、画像診断で検出可能な、顕著で、大きな腫瘍組織、目に見えるものを潰せばいい、そうした考え方から、がん治療の基本設計がなされてしまいました。ところが、患者さんの命を奪う悪性度の高いがん、つまり活発に転移し、増殖するタイプのがんは、たとえ小さくても、危険な存在です。生き残った一部が、勢いを得れば、あっという間に全身に広がり、手に負えなくなります。がんを叩いても、体内で、がんを抑える免疫システムにも打撃を与えてしまえば、結局、がんの勢いを止めることができなくなってしまいます。なお、標準治療のエビデンスを求める際に、免疫システムへの打撃という副作用は、最初から測定されていません。

標準治療の代表格、外科手術は局所療法です。放射線や重粒子・陽子線療法も局所療法です。
がんが特定の場所にしかなく、転移しないタイプのがんであれば、局所療法で治療は終了です。
問題は、再発や遠隔転移です。外科手術は分散してしまった微小がんには対応できません。放射線も全身照射はできません。再発や遠隔転移となれば、基本的な治療法として抗がん剤を使うしかありません。

活発に遠隔転移するタイプのがんが、画像診断などで、がんと診断される程、大きく成長していれば、その時点で既に転移が成立している可能性が高いと考えられます。手術により免疫力が低下すると、転移している病巣が成長速度を早め、結果的に患者さんが早く亡くなることを恐れる外科医もいらっしゃいます。
また、手術で大きな傷を負うと、失われた細胞を補うため、大量の細胞成長因子(増殖因子)が分泌され、周辺組織の正常細胞に細胞分裂を促します。ところが、悪性度の高いがん細胞は、細胞成長因子を受け取るレセプターを異常に大量発現しており、この物質のシャワーを浴びると猛烈と増殖する、と考えられます。従い、増殖能力の高いがん細胞が存在する場合、体に傷を負うことは危険なことと考えられます。

全身療法である抗がん剤には副作用の激しい殺細胞性化学療法、ホルモン療法、分子標的薬があります。現在、日本で使われている抗がん剤の代表格は殺細胞性化学療法です。(日本では、一般に、抗がん剤といえば、殺細胞剤だけのことを意味する傾向もあります。)
抗がん剤は、増殖毒と言われ、増殖中(細胞分裂中)の細胞の遺伝子に傷をつけます。体内には、がん細胞よりも早く増殖する正常細胞が多く存在し、先にやられてしまいます。そのため、激しい副作用は避けられません。ただし、白血病の場合、がん細胞の増殖が極めて早く、正常細胞より先にがん細胞が全滅することがあります。
また、通常、がん細胞は全滅する前に薬剤耐性を獲得すること、がん細胞の「親玉」であり、再発や転移の核となる「がん幹細胞」は抗がん剤および放射線療法では容易に死なないこと等、抗がん剤は原理的に、がんを根治できません。加えて、がんにとっては目の上の瘤である免疫システムに打撃を与え、また、内臓機能を低下させるため、限界まで投与を続けると、生命維持さえ困難な状態に陥り死に至ります。

標準治療の考え方は、進行がんは、治癒できない、という前提に立ち、一時的な「効果」を求めるか、「延命」を求めるものです。
治療効果の判定基準として、かつては「一時的な腫瘍の縮小効果」が用いられ、所定以上の縮小効果を発揮した率をもって、「奏効率」を算定しエビデンスとしていました。実際、「殺細胞剤」、つまり正常細胞とがん細胞を区別せずに攻撃するタイプの副作用が特別強い抗がん剤が、こうしたエビデンスに基き、健康保険の適用を受けてきました。
ところが、いくら新薬が承認されても、がんで亡くなる方は逆に増え続けました。米国を中心に、効果判定基準がおかしいのではないか、と議論が起こります。一時的な腫瘍縮小効果を発揮しても、再発・転移による予後が悪く、患者生存期間の延長に寄与していないのではないか、との疑問が提示されました。

今日では、「縮小効果による奏効率」に代わって、「延命効果」が、抗がん剤の効果判定基準として用いられています。末期進行がんの患者さんにおいて、既存の抗がん剤を投与したグループと、既存の抗がん剤+新薬を投与した場合を比較し、どれだけ生存期間が延びたか、を判定するものです。例えば、前者の余命が14.5ヶ月に対し、後者の余命が16.1ヶ月であれば、1.6ヶ月の延命効果を認められ、承認となります。

典型的な延命効果試験の結果
患者生存率

実は、最新の抗がん剤のエビデンスといっても、せいぜい2~3ヶ月以下の延命効果を示しているに過ぎません。しかも、標準治療を受けなかった場合との比較試験は行われていません。科学的には、問題の多いエビデンスということになります。

このような新薬の判定基準を免疫細胞療法の評価基準に適用することは無理があります。欧米では、従来型の抗がん剤よりも、免疫との相性がいい分子標的薬が主流になっていますが、日本では、一部の部位しか保険適応にならず、しかも免疫細胞にダメージを与える抗がん剤と同時併用されることが多く、さらには、免疫を強く抑制するステロイドなども投与されます。これでは、分子標的の本来の機能を発揮できるわけがなく、理論的に間違っている設計に基づく治験が行われており、科学的に疑問のある治験の結果のみを、「エビデンス」=効果の証拠としているのです。
現時点においても、NK細胞を刺激するADCC活性を作用メカニズムとする分子標的薬(抗体医薬品)が、NK細胞を叩いてしまう抗がん剤との併用によって治験が行われています。「抗がん剤との併用」この固定された考え方を改めない限り、免疫細胞療法がフェアな評価を受ける治験を設計することはできません。

免疫細胞療法にはエビデンスがない、標準治療にはエビデンスがある、と言われますが、標準治療のエビデンスの中身は、「がんを治せない」というものです。エビデンスの有る、無し、よりも、如何なる根拠に基づく評価基準を用いているのか、まずは、「物を見る物差し」をどう考えるかの議論が必要です。

放射線療法や、抗がん剤は、がん細胞と正常細胞を区別することなく、増殖(細胞分裂)中の細胞の遺伝子にダメージを与えます。ところが、がん細胞のすべてが同時に細胞分裂していることはありません。必ず、生き残るがん細胞がいます。また、免疫細胞を始め、多くの正常細胞が、がん細胞より増殖が活発で、がんよりも先に打撃を受けてしまいます。放射線療法や抗がん剤を際限なく続けると、患者さんのある種の正常細胞が先に壊滅し、患者さんは生命維持さえ困難となります。

また、放射線や抗がん剤は発がん作用もあり、正常細胞が、がん化します。そのため、放射線療法においては、予め、治療で浴びせる合計線量に制限を設け、所定量以上に放射線を浴びせることはありません。
抗がん剤の場合、MDR(多剤耐性)と呼ばれる薬剤耐性が出現し、薬が効かなくなる時がきます。別の薬に代えても副作用が増えるだけで、効果は落ち続けます。やがて患者さんの体力、生命力が耐えられなくなり、投与を続けられなくなります。一部の白血病を除き、進行がんの場合、抗がん剤は延命を目的に実施されるものであり、治癒は最初から想定されていません。

標準治療は、大きな腫瘍の塊を除去する、大量増殖中のがん細胞の総数をざっくり減らすことは得意です。ところが、全身に散る危険ながん細胞を根絶することが苦手です。
また、放射線や抗がん剤は、がん幹細胞を叩くのが苦手です。むしろ、中途半端に傷をつけるため、かえって活発な転移を促進すると指摘されています

結局、標準治療では、遠隔転移するタイプのがんには、お手上げ、という状況です。
最近では、抗がん剤の末路が如何に悲惨なことになるのか、その実態がネット上で流れたり、TVで著名人が語ったり、一般の方にも少しずつ事実が伝わりつつあります。一方、標準治療は絶対、駄目なんだ、と決めてかかる方に、ANK療法担当医師が、手術、放射線、抗がん剤などとの併用を薦めると、大変、驚かれたり、不信感を持たれることもあります。標準治療の初期の打撃力は大きいものがあります。一方、ダラダラ続けると合併症ばかりが悪化していきます。標準治療の強みと弱点を整理して、要は使い方の問題、使えるものは使う、という柔軟な発想が大切です。

ANK療法実施医師は、基本的に、標準治療の邪魔をしない治療設計を考えます。まずは、標準治療を続けながら、少しでも早い段階で、ANK療法実施医師に相談されることをお勧めします。